COMPANY会社情報

代表挨拶

中央医科薬品株式会社は1966年の創立以来、中央医科グループ(CMS)の一員として医療用医薬品等の安定供給の確保、医療原価低減を通じて、医療・介護の健全経営に貢献すべく取り組んでまいりました。現在ではその取扱商材も医薬品だけにはとどまらず、検査試薬や透析関連医療機器、流動食などにも拡大し発展を続けております。また、受発注在庫管理システム・集中管理型販売システム等の良質な業務インフラの構築を通じ、お取引先の業務負担軽減、作業効率化にも取り組んでおります。

その他、2014年には太陽光売電事業を開始。自然エネルギーの創出による環境負荷の低減を実現する社会貢献活動として1,720枚の太陽光パネルにより、年間 約30万KW/h (一般家庭約55世帯分)を発電しています。

医療の分野も日進月歩の進化を遂げており、これまでにない画期的な新薬や医療機器が続々と登場しています。その一方で超高齢化社会の到来、労働人口の減少、諸物価高騰等、医療・介護の現場も待ったなしの対応が迫られています。

このような状況の中でも当社は、医療・介護の健全経営を側面よりサポートすることで地域医療に貢献し、患者様・利用者様が安心して、住み慣れた地域で長く暮らせるお手伝いができるよう、全社員一丸となって励んでまいります。

今後とも、末永くご支援ご愛顧を賜りますようよろしくお願い申し上げます。

代表取締役写真

代表取締役

宇田川 聡

経営理念

目指すべき企業像

私たちはグループの理念を実現するために、患者様まで見据えた姿勢で職務責任を明確にし、より高い質の業務の提供を目指します。

企業としての使命

私たちは、良質な業務インフラの構築を通じて、お客様から支持される価値とサービスを提供し、グループの永続的な発展に貢献します。

大切にする価値観

私たちは全職員が創意と社会的倫理観をもって新たな課題の解決を図る企業風土を醸成します。

会社概要

会社名 中央医科薬品株式会社 (英語表記 CHUOIKAYAKUHIN Co.,Ltd.)
創立 1966年(昭和41年)3月19日
資本金 1,000万円
取扱高 年商 637億円 (2024年9月期実績)
本社所在地 〒114-0023 東京都北区滝野川 7丁目2番13号 ベルテックスビル3階
代表取締役 宇田川 聡
事業内容
  1. 医療用医薬品の卸売
  2. 医療関連商品の卸売
  3. ICT関連のサポート事業
  4. 環境関連の新規事業
主な取引先
  1. 病院
  2. 診療所・クリニック
  3. 介護老人保健施設
  4. 調剤薬局
主な仕入先
  1. 医薬品卸
  2. 医療機器・材料卸
  3. 医薬品メーカー(検査試薬含む)・医療機器メーカー
主な取引銀行 みずほ銀行、三井住友銀行、三菱UFJ銀行、りそな銀行

沿革

1966(昭和41年)3

中央薬品有限会社の創立 (東京都板橋区志村3-30-1)

1974(昭和49年)9

中央医科薬品株式会社に組織変更

1979(昭和54年)10

本社移転 (東京都北区西が丘3-17-10)

1984(昭和59年)5

関連会社 株式会社関東医療情報センター創立

1994(平成6年)9

第1次 受発注在庫管理システム稼働(CDS-VAN)

1996(平成8年)3

創立30周年記念

2002(平成14年)10

第2次 受発注在庫管理システム稼働(C-MOS)

2003(平成15年)11

本社移転 (東京都北区滝野川7-2-13)

2011(平成23年)3

第3次 受発注在庫管理システム稼働 (Medical Stream) 順次導入

2012(平成24年)10

新・集中管理型販売システム稼働

2013(平成25年)9

年商500億達成

2014(平成26年)2

太陽光発電事業スタート

2016(平成28年)3

創立50周年記念

2021(令和3年)1

関連会社 株式会社関東医療情報センター吸収合併

2022(令和4年)9

年商600億達成

2026(令和8年)3

創立60周年記念

アクセス

近辺の地図イラスト

〒114-0023
東京都北区滝野川 7丁目2番13号 ベルテックスビル3階

  • JR埼京線 板橋駅 東口より徒歩1分
  • 都営三田線 新板橋駅 A2出口より徒歩5分
  • 東武東上線 下板橋駅 北口より徒歩10分

取扱高と取引先数の推移

取扱高と取引先数の推移グラフ
  • 上記のグラフが示すとおり、売上高、取引件数ともに1966年(昭和41年)の創立以来、順調に増加してきています。
  • 2022年(令和4年)9月期には売上高600憶円を突破しました。
  • 一方、取引先も年々増えてきており、最新の2024年(令和6年)9月期では、病院 99施設、診療所・クリニック 54施設、介護老人保健施設 51施設、調剤薬局 89施設の合計 293施設となっています。

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